結婚相談所比較ネット資料請求後の勧誘・電話の断る方法は「結婚しました」の一言で良い

結婚相談所比較ネット資料請求後の勧誘・電話の断る方法は「結婚しました」の一言 婚活の豆知識【50代女性】

婚活を行う際に「結婚相談所比較ネット」などの一括資料請求サービスを用いることで、効率的に様々な結婚相談所サービスの情報を仕入れることができます。

しかし結婚相談所比較ネットは便利な面だけではありません。結婚相談所比較ネットを利用して資料請求した後に勧誘電話がしつこく掛かってくるケースも確認されています。

今回は結婚相談所の一括資料請求を行った後にしつこい勧誘・電話が来る場合の断り方について詳しく解説していきます。

結婚相談所比較ネットのデメリット「資料請求後に勧誘電話が掛かってくる」

結婚相談所比較ネットの評判や口コミ
出典:結婚相談所比較ネット

結婚相談所比較ネットといえば、有名な結婚相談所の中から、その人にあった年齢層や居住地などの情報を元に4~5件の相談所を紹介してくれる婚活サービスです。

結婚相談所比較ネットは、おすすめの結婚相談所を教えてくれるだけではなく、登録した住所に資料を送ってくれたり、メールアドレスに資料のPDFを送信してくれたりするサービスでもあります。

提携されている結婚相談所は、どれも信頼と実績のある相談所ばかりのため、その中から比較して自分に合った相談所を見つけられるという点で評判も高いサービスとなっています。

結婚相談所比較ネットの口コミ・評判

しかし結婚相談所比較ネットはメリットばかりというわけでもありません。デメリットの中の一つには、資料請求後、結婚相談所から勧誘の電話が掛かってくるとの口コミ情報も確認されています。

実際勧誘される内容としては、無料説明会や無料体験の案内が主になっていますが、口コミの中には「しつこく電話が掛かってきた」という声も確認されています。

婚活サービスを利用して、良い出会いに巡り合いたい気持ちはあるものの、しつこい勧誘電話は精神的な負担にもなってしまいますよね。

そこで結婚相談所比較ネットなどの一括資料請求サービスを使った場合に掛かってくる勧誘電話に対してどのように対処すれば良いのか、改善策を紹介します。

結婚相談所のしつこい電話・勧誘は特定商取引法で禁止されている

結婚相談所のしつこい電話・勧誘の対処法

まず前提として結婚相談所は特定商取引法の対象となっています。特定商取引法の対象であるということは、しつこい勧誘が法的に禁止されているということになります。

そのため以前は、良く見られていた結婚相談所のしつこい電話勧誘でしたが、最近では、電話勧誘こそあるものの何度も何度も電話が掛かってくるというケースはごく一部となっているようです。

また結婚相談所は特定商取引法となっているため、しつこい電話勧誘以外にも以下のことを守らないといけないようになっています。

  • 説明した内容に誤りや嘘がある
  • クーリングオフは認められる
  • 誇張したり虚偽したりする広告は禁止
  • 契約は書面で交付

このように2022年現在の結婚相談所は厳しいルールの元で営業を行っています。大手結婚相談所であればあるほど、これらのルールには厳しく対処しているのではないでしょうか。

ただし電話で無料相談会や無料体験会などの案内が来た際に「ちょっと考えてみます」「少し考えさせてください」と、回答を後伸ばしにする返答だと、確認のための電話がまた掛かってくる可能性があります。

ではどのように回答したら良いのでしょうか。

結婚相談所の資料請求後の勧誘・電話を断る方法は「結婚しました」の一言

「結婚相談所を使って新しい出会いも見つかった」「恋人ができた」となっても、一括資料請求した結婚相談所からは度々電話が掛かってくる可能性はあります。

最も簡単で、効果的な勧誘・電話の断る方法は「結婚しました」の一言でしょう。

極端な回答法ではありますが、一番効果的な方法でもあります。「結婚しました」以外でも「既に新しい縁談が見つかった」「恋人ができた」など結婚相談所を使う目的が達成されたことを伝えることで、企業側からも電話は掛かってこなくなります。

「結婚しました」「結婚する予定です」が最も効果的だと言える理由としては「彼氏・彼女ができた」という回答では、後々「その後いかがですか?」などの電話が掛かってくる可能性もゼロではないからです。

企業側にしっかりと電話が今後も必要ないということを伝えるには「結婚しました」が最も効果的な回答と言えるでしょう。

結婚相談所からのしつこい勧誘・電話が続く場合は国民生活センターに連絡を

国民生活センター
出典:国民生活センター

どんな理由を話しても結婚相談所からの勧誘・電話がしつこく掛かってくるケースは近年ほとんどみられません。ただし万が一そのようなケースがあった場合は国民生活センターへ相談しましょう。

消費者の相談に対応してくれる組織こそが独立行政法人「国民生活センター」となっています。

また実際に相談しなくても「これ以上電話を掛けてくるようであれば国民生活センターに連絡をする」と企業側に言っても良いでしょう。

上述で既に説明したように、最近ではしつこい電話や勧誘をする結婚相談所はかなり少なくなっています。それは大手結婚相談所であればあるほど十分に注意していることだと思います。

そのため資料請求をする結婚相談所は、信頼や実績がある大手結婚相談所を選択するということも、後々しつこい電話・勧誘被害に遭わないための事前対策になります。

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